マンション購入の諸費用って？どんな費用がいくら必要？

こんにちは、そらです。

私は3８才の時にひとり暮らし用にマンションを購入しました。　

購入にあたってはいろいろな不安がありましたが、そのうちの一番大きなものが、やっぱりお金に関してです。

マンション購入には、物件価格以外にも税金や手数料、保険など、いろいろな支払いが必要になってきます。

今回はマンション購入にかかった諸費用についてお話します。

物件価格以外にかかる費用について

30代後半に突入し、これまで賃貸に費やした費用が１千万を超えていることに気づいた私。

このまま賃貸に家賃を払い続けるよりも、購入した方がいい、と判断したものの、不安だらけでした。

こんな大きな金額、本当に払っていけるのだろうか、予算設定は合っているのだろうか。

とくに、物件探しを始めた当初は、物件価格のみしか見ていませんでした。

そのため、初期費用に100万円以上かかる、と知って焦ったのを覚えています。

分譲マンションを購入する際には、物件の購入価格のほかにさまざまな費用が必要になります。

私が購入した新築マンションの場合、初期費用の相場は物件価格の3％～5％程度と言われています。

つまり、3000万円の新築マンションを購入する場合、初期費用の目安は90万円～150万円となります。

中古マンションの場合は仲介手数料などもかかるため、金額の目安は物件価格の6％～8％程度だそうです。

これらの費用は、ローンに組み込めるものもありますが、できるだけ事前に準備しておく方がいいでしょう。

＜初期費用の目安（頭金とは別に準備が必要なお金）＞

新築マンション	物件価格の3％～5％程度
中古マンション	物件価格の6％～8％程度

では、具体的に何にどのくらいの費用がかかるのでしょう。

金融機関への事務手数料
金融機関に支払う手数料で、契約や審査、融資実行に必要な手続き費用。
金融機関によって異なる。
金額の目安：定額型なら3万円～5万円、定率方なら借入額の1％〜2％程度。
保証料
ローンの返済が滞った際に、残債を肩代わりしてくれる保証会社に支払う費用。
支払方法や金額は金融機関によって異なる。
金銭消費貸借契約の印紙税
住宅ローン借り入れの際の「金銭消費貸借契約書」に貼付する印紙に支払う税金。
借入金額に応じて金額が変わる。
参考）国税庁 | 印紙税額の一覧表

基本的に中古マンションの場合のみ。
法律で下記の上限が定められている。
「売買価格 × 3％＋6万円＋消費税」（売買価格が400万円を超える場合）

固定資産税
毎年1月1日時点の不動産所有者に課税される税金
「固定資産税評価額×標準税率1.4％（地方自治体により変動）」
都市計画税
固定資産税と合わせて課税されることがある税金（マンションが市街化区域内にある場合）
税率は最大0.3％（市区町村ごとに異なる）
売買契約書の印紙税
金銭消費貸借契約書と売買契約書に貼付する、収入印紙の印紙税
税額は契約書に記載された売買価格によって異なる（2027年3月31日まで軽減措置適用）
（1000万円超 5,000万円以下：1万円、5000万円超 1億円以下：3万円）
不動産取得税
不動産を取得した際に一度だけ課税される税金。
「固定資産税評価額 × 税率（住宅用は3％）」
※軽減措置として控除制度もあり。申告が必要なので不動産会社に要確認！
参考）不動産取得税計算ツール|不動産取得税|東京都主税局

火災保険・地震保険の保険料
基本的に火災保険は必須、補償内容によって保険料は異なる
引っ越し費用
荷物の量や移動距離、引っ越し業者、時期などによって異なる
手付金・頭金
-手付金：売買契約をする際に購入の意思を示す、売買契約締結後は購入費用に充てられる
-頭金：住宅ローンを組む際に購入代金の一部を先に現金で支払うもの
家具・家電の購入費用

　以上、分譲マンションの購入時にかかったお金の話でした。

当初考えていた以上に、様々な費用が発生します。

不動産屋さんが手配してくれるままに、あれよあれよという間に支払ってしまいそうになりますが、特にオプションや保険の内容などは要不要をしっかり確認しましょう。

また、これまでとは間取りや広さが変わるため、家具や家電など、いろいろ新調したくなっちゃいます。

特に賃貸の場合、エアコンは備え付けのことが多いかと思います。
少なくともエアコンの設置は初期費用に入れておく方がいいでしょう。

私はひとり暮らしが長かったため、基本的な家具家電はそのまま使用できました。

でも、もし一から家具や家電を揃える場合はかなり大きな出費になりそう。

そして、いざ新居での暮らしが始まってからも、毎月・毎年支払わなければならない諸経費・費用があります。

支払いに備えて計画的にお金を用意しておきましょう。